こんにちは、ずぼら屋です。私の投資方針は「本業に影響を与えないこと」が第一で、そのうえで「利回り5%を継続的に維持する、再現性の高い運用」を目標にしています。
ところが、この「利回り5%」という言葉、実はかなり曖昧です。配当利回りなのか、値上がり益も含めたトータルリターンなのか、税引前なのか税引後なのか。定義が違うと、同じ「5%」でも手元に残るお金はまったく変わります。
この記事は、これから配当やインカムを意識した投資を始めたい方、「利回り◯%」という表現にモヤモヤしている方に向けて書いています。読み終えると、次のことがわかります。
- 配当利回り・分配金利回りとトータルリターンの違い
- 税引後で考えると「5%」がどれくらい目減りするか
- 米国ETF・REIT・個別株の3本柱が、それぞれ何を担当するのか
なお、文中の数字はすべて説明用の仮の数字です。
配当利回り・分配金利回りとトータルリターンは別物
配当利回り・分配金利回り＝「インカムだけ」の物差し
配当利回りは、株価に対して年間いくらの配当がもらえるかを示す指標です。
配当利回り（％）＝ 1株当たり年間配当 ÷ 株価 × 100
仮に株価2,000円、年間配当80円なら、配当利回りは4%です。ETFやREITの場合は「分配金利回り」と呼びますが、考え方は同じで、年間分配金を価格で割ります。
注意したいのは、分母が「今の株価」だという点です。株価が下がると、配当が変わらなくても利回りは上がって見えます。利回りが高い銘柄は、単に株価が売られているだけ、というケースも珍しくありません。
トータルリターン＝「インカム＋値動き」
トータルリターンは、受け取った配当（分配金）に、価格の変化を加えたものです。
トータルリターン（％）＝（期末価格 − 期首価格 ＋ 期間中の配当）÷ 期首価格 × 100
次の仮の例を見てください。
| 項目 | 銘柄A（仮） | 銘柄B（仮） |
|---|---|---|
| 期首価格 | 2,000円 | 2,000円 |
| 年間配当 | 100円 | 40円 |
| 期末価格 | 1,900円 | 2,120円 |
| 配当利回り（期首ベース） | 5.0% | 2.0% |
| トータルリターン | 0.0% | 8.0% |
配当利回りだけ見るとAが魅力的ですが、価格が100円下がったので、1年間の成績はプラスマイナスゼロです。一方Bは配当こそ少ないものの、トータルでは8%増えています。「利回り5%」を配当利回りだけで定義すると、Aのような状況を見落としてしまうわけです。やれやれ。
税引後で考えると「5%」はいくらになるか
もうひとつ見落としがちなのが税金です。執筆時点の一般的な制度では、特定口座（源泉徴収あり）で受け取る国内株式の配当やJ-REITの分配金には、20.315%（所得税・復興特別所得税15.315%＋住民税5%）が源泉徴収されます。
米国ETFや米国株の分配金・配当は、まず米国で10%が源泉徴収され、残りに対して日本で20.315%が課税されます。二重に課税された分は、確定申告で外国税額控除を使うと一部を取り戻せる場合があります。
NISA口座では日本での課税はかかりませんが、米国での10%の源泉徴収はそのまま残ります。また国内株式の配当をNISAで非課税にするには、配当の受け取り方法を「株式数比例配分方式」にしておく必要があります。制度は改正されることがあるので、最新の内容は金融庁のNISA特設ウェブサイトや国税庁の配当所得の解説（タックスアンサーNo.1330）、証券会社の案内で確認してください。
以上を踏まえて、仮に100万円を税引前の利回り5%で運用し、年5万円の配当・分配金を受け取った場合を計算してみます（外国税額控除は考慮しない単純計算です）。
| ケース（仮） | 手取り額 | 税引後利回り |
|---|---|---|
| 国内株・J-REIT（特定口座） | 約39,842円 | 約3.98% |
| 米国ETF（特定口座） | 約35,858円 | 約3.59% |
| 国内株・J-REIT（NISA） | 50,000円 | 5.00% |
| 米国ETF（NISA） | 45,000円 | 4.50% |
逆算すると、特定口座の国内株で税引後5%を得るには、税引前で約6.27%（5% ÷ 0.79685）が必要です。「税引後5%」と「税引前5%」は、まったく別の目標だと思う次第です。
利回り5%を目指すときの3本柱の役割
私は運用を3本柱で考えています。長期運用は米国ETF、インカムゲインはREIT、キャピタルゲインは個別銘柄です。ポイントは、それぞれに違う仕事を任せることです。
| 柱 | 主な役割 | リターンの中心 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 米国ETF | 長期でじっくり資産を増やす土台 | 値上がり（＋分配金） | 為替の影響、米国での源泉徴収 |
| REIT | 定期的なインカムを生む | 分配金 | 金利や不動産市況で価格が動く |
| 個別株 | 業績の伸びを取りにいく | 値上がり益 | 銘柄数が増えすぎると管理しきれない |
個別株の注意点は、私自身の反省でもあります。気になる銘柄を100株ずつ買ったり、同じセクターを揃えたり、優待目的で買ったりしているうちに、一時期は保有銘柄が約80銘柄に膨らみ、売買タイミングを逃してしまいました。本業がある身としては、管理できる数に絞るのも「再現性」のうちだと考えています。
インカムだけで5%を作ろうとすると無理が出やすい
仮に、資産を米国ETF50%・REIT30%・個別株20%に配分し、それぞれの分配金・配当利回りが次のようだったとします。
| 柱 | 配分（仮） | インカム利回り（仮） | 全体への寄与 |
|---|---|---|---|
| 米国ETF | 50% | 1.5% | 0.75% |
| REIT | 30% | 4.5% | 1.35% |
| 個別株 | 20% | 2.5% | 0.50% |
| 合計 | 100% | ― | 2.60% |
この配分だとインカムだけでは2.6%で、5%に届きません。インカムだけで5%にしようとすると、高利回り銘柄に偏ることになり、先ほどの銘柄Aのように「配当は多いが価格が下がる」リスクを抱えがちです。
そこで私は、「利回り5%」をインカムと値動きを合わせたトータルリターンで、複数年の平均として見るのが現実的だと考えています。REITのインカムで土台を作り、米国ETFと個別株の値上がりで残りを埋めるイメージです。単年では5%を下回る年も上回る年もあるので、1年ごとの数字に一喜一憂しないことも大事です。
自分の「利回り」をデータで確かめる方法
定義を決めたら、実際の数字で確かめるのがいちばんです。データ分析好きとしては、ここを感覚で済ませたくない次第です。
- 口座ごと・柱ごとに、期首の評価額、期末の評価額、期間中に受け取った配当・分配金（手取り）、期間中の入金・出金を記録する
- Excelなら「=(期末評価額-期首評価額+受取配当)/期首評価額」で柱ごとのトータルリターンを出す（入出金がある場合は、その分を調整する）
- インカム分（受取配当÷期首評価額）と値動き分を分けて並べ、どの柱が何%稼いだかを見る
- 複数年分を並べて、平均と、5%を下回った年がどれくらいあるかを確認する
Pythonで書くなら、こんな短いコードで十分です（入出金のない単純なケースです）。
import pandas as pd
df = pd.read_csv("record.csv") # 列: year, pillar, start, end, income
df["income_ret"] = df["income"] / df["start"]
df["total_ret"] = (df["end"] - df["start"] + df["income"]) / df["start"]
print(df.groupby("pillar")[["income_ret", "total_ret"]].mean())税引前と税引後を混ぜないように、配当は「手取り額」で記録しておくと、税引後のトータルリターンがそのまま出てきます。
まとめ
- 配当利回り・分配金利回りはインカムだけの物差し。株価が下がると高く見えることがある
- トータルリターンは「インカム＋値動き」。成績を見るならこちら
- 税引後で考えると、税引前5%は特定口座の国内株で約3.98%、米国ETFでは約3.59%まで目減りする（仮の単純計算）
- 3本柱は役割分担。REITでインカム、米国ETFと個別株で値上がりを担い、トータルで5%を目指すのが現実的
- 定義を決めたら、Excelや Pythonで実績を記録して確かめる
「利回り5%」と一口に言っても、定義次第で目標の難しさは大きく変わります。まずは自分がどの定義で5%を目指すのかを言葉にしておくと、銘柄選びもブレにくくなると思います。
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本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
