日経平均が2日で4,700円以上下げると、「これはまだ続く連鎖安なのか、それとも売りが一巡したのか」が気になります。ニュースは大きな下げ幅や話題の銘柄を伝えてくれますが、それだけでは次に何を確かめればよいかが見えにくいものです。
この記事は、2026年11月5日（木）と6日（金）の日本株の急落を、指数・業種・場中の値動きの3つの角度から整理したい方に向けて、次の内容をまとめました。
- 5日と6日で、売られ方がどう違ったか
- 6日の場中で、半導体株と市場全体の動きがどう分かれたか
- 東証33業種で見ると、逃げ場になった業種はあったか
- 「連鎖」か「一巡」かを見分けるために、急落後に確かめたい点
読み終えると、急落の日にニュースの見出しだけでなく、どのデータを見れば売りの性質をつかめるかがわかります。なお、今後の相場の予想や、特定の銘柄の売買には触れません。あくまで「何が起きたか」と「どう確かめるか」の話です。
11月5日：AI関連株から出遅れ株への乗り換え
5日の日経平均は前日比1,110円安（−1.79%）でした。ところが、TOPIXは1%を超える上昇で、東証プライムでは7割を超える銘柄が値上がりしています（株探）。私が集計した普通株1,692銘柄でも、値上がり1,221銘柄に対して値下がり455銘柄、騰落率の中央値は+2.14%でした。つまり、指数ほど市場全体は悪くなかったわけです。
日経平均を押し下げたのは、電子部品・半導体関連の主力株です。ストップ安を含め、10%を超える下げが相次ぎました。半導体株に連動するETF（銘柄コード200A）も−10.0%です。一方で、トヨタ自動車は決算発表で通期の利益予想を引き上げ、+16.7%と大きく上げました。
背景として挙げられていたのは次の3つです。
- 米国の中間選挙：11月3日の選挙で民主党が上下両院の多数派を奪還し、AI・データセンターへの規制が強まるとの警戒が広がった
- 原油の急落：中東の緊張緩和の観測から、原油連動ETF（1699）は−9.0%
- 金利の低下：日本の10年国債利回りは2.855%から2.806%へ低下
業種では輸送用機器が+11.8%、不動産業が+7.2%、ゴム製品が+6.6%と上げ、J-REITのETF（1476）も+2.6%でした。お金がAI関連から、自動車・不動産・内需株へ移った一日といえます。
ただ、場中の形は気になるものでした。日経平均は9時30分の62,654円が高値で、14時59分の60,786円が安値です。200Aも15時3分が安値で、半導体株の売りは一日中止まりませんでした。引けにかけて下げが広がる形で、この時点では「連鎖」と呼べる動きです。その夜、米国のフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は−12.2%と大きく下げました。
11月6日：寄り付きで大きく下げ、半導体は戻し、全体は戻らず
6日の日経平均は3,643円安（−5.96%）の57,434.77円で終わりました。終値ベースで史上3番目の下げ幅で、週間では5,855円安（−9.3%）です。日経225の構成銘柄で上がったのは3銘柄だけ、プライムの値下がり銘柄は98.1%、売買代金は12兆4,808億円に膨らみました（株探）。指数への影響では、ソフトバンクグループ（約349円分）とアドバンテスト（約317円分）の2銘柄だけで、約665円押し下げています。
日経平均の動きを時刻で追うと、寄り付きが60,374円（−704円）、9時30分には−3,765円まで下げ、10時25分の56,746円（−4,332円）が安値でした。この日の安値までの下げのうち、87%が9時30分までに出ています。
図のとおり、半導体ETF（200A）とTOPIX連動ETF（1306）は、逆の形になりました。
| 銘柄 | この日の安値 | その後 | 引け |
|---|---|---|---|
| 半導体ETF（200A） | 寄り付き（9時22分）の−14.4% | 前場の引けで−4.5%まで戻す | −5.8% |
| TOPIX連動ETF（1306） | 14時15分ごろの−6.8% | 寄りの−5.5%がいちばん浅い | −6.5% |
| 日経平均 | 10時25分の−7.0% | 前場の引けで−5.2%まで戻す | −6.0% |
200Aは売り注文が多すぎて9時22分まで値が付かず、その寄り値がこの日の安値でした。売りの発生源だった半導体株は、朝のうちに底を付けて戻したことになります。一方、市場全体を表す1306は、寄りのあとじりじりと下げ幅を広げ、ほぼ安値で引けました。
業種で見ると、6日には逃げ場がなかった
5日に買われた業種が6日に持ちこたえたのかを、東証33業種指数で確かめます。横軸に5日、縦軸に6日の騰落率を取ったのが次の図です。
6日に上がった業種はゼロです。5日に5%を超えて上げた7業種も、6日はそろって3〜7%下げました。5日の順位と6日の順位の相関（順位相関）は−0.06で、ほぼ無関係です。個別の1,692銘柄で計算しても+0.06でした。5日の騰落率で銘柄を5つの組に分けると、6日の騰落率の中央値は、5日に最も強かった組で−5.2%、最も弱かった組で−5.8%と、差はわずかです。
相関の読み方は相関行列の記事でも触れましたが、ここでの「ほぼゼロ」は、「5日に何を持っていたかに関係なく売られた」ことを意味します。銘柄を選んで売ったのではなく、持ち高そのものを減らす売りだった可能性が高いと考えています。
2日間の合計でプラスに残ったのは、次の4業種だけでした。
- 輸送用機器 +5.8%、空運業 +2.7%、ゴム製品 +2.1%、繊維製品 +0.3%
反対に、最も下げたのは非鉄金属の−14.2%で、電線株などが売られました。6日に最も大きく下げた業種は食料品（−10.0%）ですが、これは内需株全体が売られたからではありません。日本たばこ産業（JT）がロシア子会社に関する大統領令の報道で−19.3%、味の素が半導体材料の会社として売られたとの説明で−12.4%と、2銘柄の個別要因が大きく効いています。業種指数の大きな動きは、まず中身の銘柄を確かめるのが大事な次第です。
外部要因：引き金は米国の半導体株で、円高ではない
日本株の急落というと円高を思い浮かべがちですが、今回のドル円は11月4日の158.47円から6日の158.45円まで、ほとんど動いていません。引き金は、5日夜の米SOX指数の−12%超の下落です。2020年3月以来の下落率で、構成銘柄はすべて下げました。私が投資を始めたのはまさにその2020年3月のコロナショックがきっかけだったので、この数字には思わず身構えました。
| 市場・資産 | 11月5日 | 11月6日 |
|---|---|---|
| 米SOX指数（米国時間） | −12.2% | +4.2% |
| 韓国KOSPI | −5.3% | 寄り直後−8.8%、引け−5.2% |
| 原油連動ETF（1699） | −9.0% | +4.0% |
| 金連動ETF（1326） | +2.6% | −2.0% |
| J-REIT ETF（1476） | +2.6% | −3.9% |
韓国のKOSPIも、6日は9時2分に安値を付けたあと戻しています。発生源に近い市場ほど、朝のうちに売りが出尽くした形です。6日の米国市場では、ダウが237ドル安だった一方、ナスダックは264ポイント高で、AI・半導体株は買い戻されました。日経225先物の夜間取引は58,250円で、日中の終値より840円高く終えています。
考察：発生源は一巡、換金売りはまだ見極めが要る
ここまでを整理すると、次の3点になります。
- 発生源の形が変わった：5日の半導体株は引け間際が安値でしたが、6日は200Aが9時22分、KOSPIが9時2分に安値を付けて戻しました。発生源だけを見れば、「連鎖」より「一巡」に近い形です。
- それでも市場全体は安値引け：5日の受け皿だった業種も、売られた業種とほぼ同じだけ下げました。銘柄を選ばずに持ち高を減らす売りで、レバレッジ型ETFのリバランスや機関投資家の持ち高調整が続きやすいとの指摘もあります（株探の市況コラム）。
- 信用取引の買い残が高いまま：10月30日時点の信用買い残は22.94億株（前週比+0.2%）と高い水準のまま急落を迎えました。追加の担保を求められた売り（いわゆる追証の売り）が出る余地はあります。ただし、これは仮説です。日本取引所グループの信用取引残高の公表値で確かめる必要があります。
そのうえで、急落後に確かめたい点は次のとおりです。
- 200Aが6日の安値2,729円を割り込まないか（割り込めば「一巡」の見方は崩れる）
- 5日の受け皿（自動車・不動産・小売・REIT）が、半導体株より先に戻るか（先に戻れば、6日は換金のための売りだったと読める）
- 11月10日の米消費者物価指数（CPI）と、同日の国内の主な決算、11月12日の米アプライド・マテリアルズの決算への反応
なお、「寄り付きで下げの大半が出た日は一巡、引けに向けて下げが広がる日は連鎖」という見分け方は、数日分の観察から立てた仮説にすぎません。判定の基準として使うのではなく、次に急落が来たときに同じ形になるかを確かめていく材料、と位置づけています。売り時を決めるときは、私はテクニカルの基本に戻るようにしています。
まとめ
- 11月5日は、AI関連株から自動車・不動産・内需株への「乗り換え」。日経平均は下げても、市場全体は7割超が値上がりした
- 11月6日は、乗り換え先ごと売られた全面安。33業種で上がった業種はゼロで、5日と6日の業種の順位相関は−0.06とほぼ無関係
- 発生源の半導体株と韓国株は、6日の朝に底を付けて戻した。発生源だけを見れば「一巡」に近い
- 引き金は米国の半導体株の急落で、ドル円はほぼ動いていない
- 信用買い残の水準と、受け皿だった業種の戻り方で、換金売りが続くかを確かめたい
急落の日は見出しの下げ幅に目が行きがちですが、場中のどの時間に下げたか、どの業種が逃げ場になったかを分けて見ると、売りの性質が少し見えてきます。数字で確かめてから判断しても、遅くはないと思う次第です。
※日経平均の終値・寄与度・売買代金・週間の下げ幅・場況は株探（フィスコ、MINKABU PRESS）の配信記事によります。それ以外の騰落率と集計は、取引所が公表する指数や各銘柄の取引データをもとに筆者が計算しました。TOPIXは連動ETF（1306）で比べています（11月5日はTOPIXが+1%超だったのに対し、1306は+0.4%とずれがあります）。銘柄の集計は普通株1,692銘柄（プライム市場以外を含む）です。
あわせて読みたい
本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
